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タイ 株

 
観光地として人気の高いタイ。温暖な気候や物価の安さに惹かれ、世界中の人がタイを訪れます。
そんな中、いま最も熱いのはタイ料理でもタイ式マッサージでもなく、タイの株式。
多くの投資家が、タイの株式に注目しています。
現在、着実な経済成長を遂げているタイ。当然、株式市場も活発になっています。
タイ市場の一番の魅力は、株価が安く、配当が高いこと。
日本からでも投資できる環境が整っているのもポイントです。
タイ市場で株式取引をするには、タイの証券会社に口座を開く必要があります。
証券会社のホームページから申込書をダウンロードして、記入は英語で行います。
お金を受け取る際に小切手にするか、口座に入金してもらうかも選べますが、
小切手だとバーツになるので、換金するのに手間と時間がかかります。
入金は日本に銀行から電信送金で。手数料がかかることも覚えておいてください。
タイの株式には現地人向けのローカル株、外国人向けのフォーリン株などがありますが、
おすすめはNDVR。議決権のないフォーリン株です。
ふつうのフォーリン株はローカル株に比べると割高ですが、NDVRはローカル株と同じ値段。
議決権がなくとも他の株主割当は受けられるので、問題はないでしょう。



ベトナム株とは

 
ベトナム株の情報はなかなか出回っていないようです。ベトナムは社会主義国家ですが、2000年にホーチミン証券取引所を設立しました。国内の企業の株取引がそれにより開始されましたがまだまだ市場としては歴史の浅い市場です。2005年のじてんで27社が上場していて、ホーチミン市場の上場会社にはPERが五倍ほどだったり、配当利回りが8%以上あるなど株価が超割安であるものが多くみられます。最近では中国株が日本で注目されていますがベトナムもまたこれからの経済成長を予想して投資するには良いかもしれません。
また、ベトナム株の裁定取引単位が10株からで、10株あたりのそれぞれの上場企業の株価が日本円換算でだいたい500円から1500円くらいになっています。つまりわずかな資金でも株式投資を始められるのもメリットです。ちなみに個人投資家がベトナムの証券会社に口座開設をする場合各種の手数料などを合計してだいたい5000円ほどのようです。ただし、ベトナム株は日本国内の証券会社では購入できないために、ベトナムでの取引の方法など手間取ることになるかも知れません。あらかじめ情報を収集して口座開設をしましょう。
ベトナム株を買う前に
株を実際に買う前にベトナムという国のことを知っておくのも良いでしょう。ベトナムの歴史を見ていると常に他国からの侵略を受けていたことが分かります。最近の歴史ではアメリカさえも追い返しています。
そして、株取引をする投資家にとってベトナムの最大の魅力はやはり良質な労働力と安い賃金でしょう。インドネシアやフィリピンと比べたら政治リスクも低いと言えるでしょう。また、中国と東南アジアを繋ぐ地理的な利点もあります。また、主要な取引所のあるハノイとホーチミンへの飛行機は毎日飛んでいます。
ベトナムは南北に長い国です。北にハノイと南にホーチミンという大きな街があります。だいたいこの二つの都市の間の距離は札幌と福岡の間くらいの距離になります。
やはりこれだけの距離が離れると同じ国でも風土は少し異なってきます。ハノイの方面では社会主義の歴史が根付いていますが、ホーチミンのある南部ではフランスの面影が今でも残っています。また、ホーチミン・ハノイのちょうど真ん中くらいにだなんと言う都市があります。このダナンとホーチミンは今後の中国とASEANの連結点に成り得るでしょう。アジアの国々が市場経済での生き残りを迫られた今、このベトナムの地理はベトナムの株に対しても良い影響を与えてくれるでしょう。

インドの株ファンドを選ぶときのポイント

 
インド株だけではありませんが株を買うときにはやはりある程度の基準や指標などがあるでしょう。今回はインド株を買うという前提でポイントを幾つか考えていきましょう。まず基準価格を調べましょう。つまり時価です。設定日から、今までの基準価格が右肩上がりで上昇しているかどうかが重要なところです。チャートグラフを見てみるのがわかりやすいでしょう。
また実際に運用をするのはどの程度の期間になるのかもまた重要です。インドの国としての期待感を考えたら投資期間は長くても良いかもしれません。
さらに、純資産総額も重要です。この額が大きい方が分散投資と安定した運用が可能になります。総額が50億円以上で時間とともに増加していくファンドが理想的でしょう。
そして、もう一点。手数料はとても重要です。どんなにインド株が当たったとしても手数料が高かったらその分損をしてしまいますから。あらかじめ手数料など必要な費用をチェックしておくことで未然にトラブルなども回避できるでしょう。
もちろん、重要になるのは株も投資信託も同じですが。上昇していく期待のある物を買わないと意味がありません。いくら安定していてもこれ以上の上昇が望めない株であればそれはあまり投資としては難しい物になってしまうでしょう。

インド株が今たのしい

 
日本でインド株式投資信託が設立されたのは2004年のことです。今では10程度のインド株式投資信託があるようですが、商品数はまだまだこれから増えていくでしょう。
インドの経済は知的集約型産業と呼ばれている物です。インドと言ったら今はIT大国として知られています。インドのコンピュータの技術は非常に目を見張る物があり、今では医療分野の発展などが知的集約型の産業と言われる所以です。またそれを裏付ける高レベルな高等教育などで人材が豊富でありながらも労働賃金が安いのもまた特徴でしょう。そして、人口の増加に伴う個人消費の拡大もまたよく言われていることです。2006年で人口がなんと11億人と言われており、2050年には人口が今の中国を追い越し14億になるとまで言われています。また、若年層が多いことからも個人消費の拡大が期待できると言うことはおわかりいただけるかと思います。経済の発展に併せて所得の上昇率も目覚しく、個人消費は実際に上昇し続けている状態です。
上げています。
さらにインド国内のインフラ設備はまだまだ不十分な状態で公共交通の遅延なども日常茶飯事のことです。そういったことから、まだまだ発展の余地のある国としても期待されているのです。
インド株に投資する方法
現在ではインド株を直接個人が購入することはできません。つまり、インド企業ごとの個別の銘柄で購入できない状態なのです。それではどうやってインド株に投資するのでしょうか。インド株は投資信託やアメリカに上場しているインドの企業の株を購入することでインドへ投資することが可能になります。
しかし、それは現在の話で最終的にはインド株も普通に証券会社などを通してインド企業の株を直接購入することができるようになってくるでしょう。
現状でインドの株に投資するのであればアメリカ委託証券を購入するのが最も一般的な方法でしょう。アメリカ委託証券は略してADR【American Depositary Receipt】と呼ばれています。アメリカ委託証券では今のところ10銘柄の取り扱いがあり、ネットで売買するのなら楽天証券が便利なようです。
購入できる銘柄でやはり目立つのはIT企業です。10銘柄のうち4銘柄はIT企業でほかは電話や医療、銀行などが名を連ねているようです。中でも目立っているのはやはりインドの財閥タタグループの中核企業で国内の商用車のシェアは60%というタタ・モーターズです。こういった列強企業が多く入っている中にあれだけのIT企業の名前が入っているのはやはりさすがIT大国と言ったところでしょうか。

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